活動実績
無料のプログラミング学習プラットフォーム「LINE entry」の一般公開をスタート
2019.10.31
- その他の取り組み
- プログラミング教育
- プレスリリース
学校の授業や家庭での学習に使える公式教材も同時に公開
子ども達がビジュアル型プログラミングでLINEのキャラクターを自由に動かし
楽しく遊びながらプ ログラミング的思考を学ぶことが可能
※本取り組みは、LINE株式会社より一般財団法人LINEみらい財団に移管した記事内容を掲載しております。
LINE株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：出澤 剛）は、本日より、プログラミング学習プラットフォーム「LINE entry」の一般公開をスタートしましたので、お知らせいたします。
「LINE entry」公式サイトはこちら：https://entry.line.me/（PC、タブレット推奨）
※2024年3月31日に、LINE entryの提供を終了いたしました。
LINEは、2020年度からの小学校プログラミング教育必修化の流れも受け、ICTを自ら新しく創り出すための能力を培い、未来のデジタル社会をより良いものにするための担い手の育成を目指し、今夏、プログラミング教育に参入することを発表いたしました。専任講師が学校のプログラミングの授業をサポートする出前授業の事前申込受付を教育関係者を対象に開始し、すでにいくつかの小学校で出前授業を実施、訪問した学 校の先生からは「進行用のスライドやガイドブックがあるので自分でも授業できそう」、子どもたちからは「楽しかった」「また受けたい」など好評をいただきました。そしてこのたび、これまで出前授業限定だった「LINE entry」を、一般公開いたしました。
今回の一般公開により、今後は、出前授業だけでなく、どなたでも「LINE entry」のビジュアル型プログラミング言語で簡単にコーディングを体験したり、LINEのオリジナル教材をダウンロードしたりできるようになります。これにより、学校の先生がご自身で「LINE entry」を活用したプログラミング授業を行うことが可能になり、また、ご家庭でも「LINE entry」を使って子どもたちが学んだり、保護者が子どもに教えたりすることができるようになり、多くの方にプログラミング教育と触れ合うきっかけを提供できることとなりました。
■「LINE entry」でできること
「LINE entry」には4つの基本機能「学習する」「作る」「共有する」「マイページ」があり、遊び感覚で楽しみながらプログラミングを学習することができます。これらの機能はすべて無料で利用可能です。
○「学習する」機能
「学ぶ」というページで、学校の先生を主な対象としたLINEオリジナルの公式教材を無料でダウンロードできます。本教材は、「プログラミング教育の授業をしたいけど、何をしていいかわからない」という先生方の声に応え、LINEが放送大学や千葉大学と共同で、文部科学省の学習指導要領に基づいて開発しました。授業で使うスライドや、生徒に配るプリント、進行用のガイドブックがセットになっていて、推奨学年別にレベル分けされた以下のよ うなテーマのものを用意しています。これらを活用することで、初めてプログラミング教育の授業をする先生でも、順を追って段階的に授業を進行することができるほか、ご家庭で保護者が子どもにプログラミングを教える際に役立てることも可能です。なお、公式教材の種類は今後さらに拡充していく予定です。
○「作る」機能
「ワークスペース」というページで、子どもたちが直感的に操作できるビジュアル型のプログラミング言語を使って、ブロックを組み合わせながらコーディングし、実行することができます。コーディング次第で、LINEのキャラクターを自由自在に動かしたり、オリジナルのゲームを作って遊んだりするような、自分だけの作品を作ることができます。将来的には、自分の作品を他の人にシェアしたり、他の人の作品で遊んだりできる「共有する」機能も実装予定です。「ワークスペース」は自由度が高く、子どもたちそれぞれが好きなように、自分で考え試行錯誤しながらプログラムを作ることができるため、その過程を通して論理的思考・プログラミング的思考を学ぶことができます。
○「マイページ」機能
メールアドレスとパスワードを設定して会員登録をすることで、「ワークスペース」で作った自分の作品を「マイページ」に保存できるようになります。今後、保存した作品を公開設定にして、他の人に「共有する」機能も実装予定です。
LINEは、これまでの情報モラル教育での教材開発や累計10,000講演を超える教育現場での経験・ノウハウなどを活かし、どなたにも、楽しくワクワクする“LINEらしさ”をもったWOWな取り組みをCSR活動においても行っております。この「LINE entry」をはじめとした子どもたちへの教育を通して、未来のデジタル社会をより安心・安全で便利なものにすることを目指してまいります。